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January 2010

January 29, 2010

Audi R8<フルスペック>に乗る。東京⇔横浜を走る。

R8
AudiR8に乗ってみないかと声が掛かり、東京から横浜まで運転してみる機会を得た。個人的には長年のAudiユーザではあるけれど、最新鋭の高級スポーツカーを購入するようなライフスタイルではない。二十年程前のスポーツカーは近年まで所有していたけれど、最新鋭のカーボンブレーキを装着し、V10のエンジンを搭載した自動車なんて、どんなものかと雑誌やWebで見る程度だった。

都内を速度50kmで走っている間は、セダンとは言わないが、高級車に乗っているかのようにスムースで、乗っている空間の感覚も、普段のAudiとそう変わらない。Q5とか、A6とか最近のAudi車の文法通りである。オートマティックとマニュアル(パドルまたはシフトレバー操作)を選択できるが、レーシングカーに倣ってクラッチがシングルになっているらしく、通常のオートマとは勝手が少々違う。マニュアルのレバー操作では、前が+、後ろが-となっているので、僕はそちらを選択してみた。

基本的にランボルギーニのガヤルドと姉妹車である。(ガヤルドはアウディ製である)でも友人によると、味つけは異なっているらしく、ガヤルドは固めだそうだ。湾岸道路を加速してみると、3速で100キロくらいで確か4500回転程度。そうすると、後部のV10はレーシングカーらしいエンジン音の味つけを感じるが、4-5速にしてしまうと、120-30kmくらいでも何事もないかのように静まり、高速道路のギャップでも、突き上げもなく、足回りはしなやかである。

仕事で関わったこともあるF1の世界の視点から見たら、そもそも高級スポーツカーは金持ちのファンやタニマチに、「それらしさ」を提供するものでしかない。フェラーリだったら、乗ってみるとわくわくさせる演出は、「音」である。そういう意味での魅力がどこにあるのかと僕は探してみながら、アクセルを踏むと、やはり容易に非日常の領域に突入する。しかし、公道では一瞬の煌めきのあとに、日常が舞い戻る。

良く言えば「高級」、悪く言えば「スポーツカー・レーシングカー」らしさの弱さがあるけれども、一台こういう自動車を所有できるような生活は、夢のようだとも思う。コンラッドホテルに乗りつけてみると、やはり待遇も一段違うし、そういうライフスタイルを含めての価値なのだろう。馬子にも衣装である。

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January 22, 2010

シックスセンステクノロジー・インド人の知性は世界を変革するか。

sixthsense technologyという新しいインタフェースの考え方がTED2009で示された。インド人のMITの研究者が示したヴィジョンであり、デジタルの世界と現実をシームレスに繋ぎとめる考え方は、確かに触発させる創造性に溢れている。

その一方で、現実的なディバイスが実用レベルでどうなるのかについては、いくらでも批判できるポイントはある。日本の開発の現場では、こういうクレイジーアイデアは消されてしまうだろうし、自分からもなかなか提案しにくいのではないか。

そういう意味で、デジタルの変革は、まずは「なんでもあり」で、やってみた方がいいのかも知れない。日本人のデジタル予測に関する書籍・資料を読んでいると、優秀なのだろうけど、あまりにも生真面目で小難しい。インド人くらいホラを吹けるいい加減さが、ビックピクチャを作り出すには、必要なのだろうと思う。

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January 21, 2010

やっぱり嘘だった!温暖化という幻想

ヒマラヤの氷河消失、報告書は誤りと陳謝 1月21日10時22分配信 読売新聞

 【ワシントン=山田哲朗】国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は20日、声明を発表し、2007年の第4次報告書で「ヒマラヤの氷河が2035年までに解けてなくなる可能性が非常に高い」とした記述は科学的根拠がなく誤りだったと陳謝した。

 世界中の科学者が協力して作成した報告書は信頼性が高く、IPCCはアル・ゴア元米副大統領と2007年にノーベル平和賞を受賞したが、地球温暖化の懐疑派は「報告書の信頼は揺らいだ」と攻勢を強めている。

 欧米の気象学者らが20日、独自に発表した分析によると、報告書は問題の部分を世界自然保護基金(WWF)のリポートから引用した。WWFは英国の一般向け科学雑誌ニュー・サイエンティストが1999年に掲載したインド人研究者についての記事を引用した。しかし、この研究者の論文は未公表で、氷河消失の時期も予想していなかった。

 「2035年」という時期は、別の文献の「2350年」を写し間違えた可能性があるという。分析は「査読を経た論文を基礎に置くという科学の基本を守れば回避できた間違い」と指摘している。 最終更新:1月21日10時22分

ほんとの『不都合な真実』が暴露です。
それにしても長い間、周囲のエコ熱狂者たちの犠牲になってきたなと思う。彼らに謝罪を求めたい。さっさと夏暑く、冬寒いオフィスの冷暖房のエコ状況を改善してほしい…ホントに。

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January 14, 2010

グーグル対中国。どういう決着になるのだろうか。

中国のグーグル検索に「天安門事件」登場、オフィスは厳戒 1月14日11時3分配信 CNN.co.jp

北京(CNN) 「ネットの検閲はもう続けない」と宣言した米検索大手のグーグルが13日、中国の検索サイト「Google.cn」に天安門事件やダライラマ、法輪功など従来は出て来なかった検索結果を表示するようになった。

これまでは同サイトで「天安門」を検索しても、天安門の写真が出てくるだけだったが、13日以降は1989年の天安門事件について解説したサイトへのリンクが表示されるようになった。ただし部分的に検閲された状態と検閲されていない状態が入れ替わるなど、不安定な表示が続いている。

グーグルは同日、中国でサイバー攻撃の被害に遭い、何者かが人権活動家の電子メールに不正アクセスしようとした痕跡があると発表し、「検索の検閲をこれ以上続けるつもりはない」と言明。今後の成り行きによってはGoogle.cnのサイト閉鎖や同社の中国からの撤退もあり得ると表明した。

ただし今回のサイバー攻撃について中国政府の関与を直接明言したわけではなく、検閲なしの検索サイト運営の可能性について当局と話し合うとしている。

北京にあるグーグル中国法人のオフィスでは、この発表から間もなく従業員に有給休暇が出されたと伝えられ、いつになく厳重な警備が敷かれた。米カリフォルニア州の本社が運営する社内のシステムなどにもアクセスできなくなっているという。

オフィス前にはグーグルのユーザーやファンが集まって言論の自由を守る姿勢に支持を表明。同社には大量の花がひっきりなし届けられており、現地のブログはこれについて、グーグルの中国撤退を見越して哀悼の意を表するものだと伝えている。

グーグルは2006年に中国で検索サイトを立ち上げたが、現地の大手バイドゥ(百度)に阻まれてシェアは伸び悩んでいた。中国インターネット・ネットワーク情報センターの09年9月の統計によると、ネット検索市場のシェアは百度が77%、グーグルが13%となっている。しかし3億人以上がインターネットを利用し、広告市場の急拡大も見込まれる同国から撤退すれば、グーグルにとっては大きな痛手となる。

インターネットによる既存価値の崩壊を推し進めるグーグル。中国、ロシアのような旧共産主義圏において、また歴史的な地政学の観点からも、受け入れられる存在なのかどうかは判断が難しい。

情報の統制による国家の統治を脅かすと、既存体制は考えるし、新たな体制が出来たとしても、(現在はグーグルを支援する人であっても)、その人たちが為政者になったとき、果たしてその地において同様のスタンスを取るかは疑問である。地政学観点からは、その国・土地においては譲ることのできないポイントであると、想像できるからだ。

グーグル的=カルフォルニア的なカルチャの臨界点がどこにあるのかを見極めることが、歴史の趨勢を予測するには不可欠なのだろう。現在この問いに答えられる者はいないだろうが。


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100114-00000002-cnn-int

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January 11, 2010

オーストラリアって南極の利権を主張してたとは、知りませんでした。

1月10日21時42分配信 読売新聞  【シンガポール=岡崎哲】今月6日に発生した日本の調査捕鯨船団の監視船「第2昭南丸」と米国の反捕鯨団体シー・シェパードの小型高速船「アディ・ギル号」の衝突が、高速船の大破など過去最悪の被害となり、同団体に同情的だったオーストラリアで過激行動への反感が募っている。

 不満は、エスカレートする事態を止められない豪ラッド政権にも向かっている。

 「政治家と記者は(シー・シェパードの)活動家への支援をやめるべきだ」――。豪有力紙「オーストラリアン」は8日付の社説でこう訴えた。一連の抗議行動を「傲慢(ごうまん)で理屈に合わない」と切り捨て、シー・シェパードとの「決別」を宣言した。同紙のサイトで実施された読者投票で衝突責任の所在を尋ねたところ、約64%が「シー・シェパード」と回答した。

 シドニー・モーニング・ヘラルド紙の社説もシー・シェパードの行為を「違法すれすれの極めて危険な遊び」と非難。日本側の「防衛的措置は合法」とした。

 捕鯨海域に近い豪州は、シー・シェパードの事実上の出撃拠点で、資金の主要供給源でもあった。衝突直後には日本を批判する意見が強かったが、最近は矛先が反捕鯨団体に転じた。背景には、衝突時の映像が広がり、団体の無謀な抗議行動がひとつ間違えば人命にかかわる事態となっていたことが判明、反感が広がった事情がある。

 こうした風向きの変化にもかかわらず、ラッド政権は衝突後、「(捕鯨船団と抗議側の)双方に危険行為の自制を求める」と公式発言を繰り返すにとどまっている。野党などからは、「豪州から船を派遣して双方の動きを監視すべきだったのではないか」などと無策批判が一斉に上がった。

 そもそもラッド労働党は2007年の総選挙で、「日本の調査捕鯨の違法性を国際法廷で訴える」と公約、反捕鯨の環境団体「グリーンピース」の元理事ギャレット氏を環境相にすえた。だが、その後は「外交努力」をうたうだけで具体的行動は見送ってきた。

 政府内には、主要貿易相手国である日本との関係悪化への懸念に加え、国際司法裁判所などに持ち込んでも「勝てる保証はない」(ギラード副首相)との計算があるようだ。豪州の主張は、自国が南極大陸の一部に領有権を持ち、その沖合は「排他的経済水域」(EEZ)にあたるため、「この海域での日本の捕鯨は違法」という論拠だ。

 だが、領有権が確定していない南極でEEZを主張するには無理があり、「国際法廷で南極領有が否定されれば、かえって国益を損なう」との懸念がうかがえる。ラッド政権は年内にも行われる総選挙をにらみ、世論と国益確保のはざまでジレンマに陥っている

面白いニュース。捕鯨運動がこういう利権と絡んでいたとは…。そういう話だと思うと、捕鯨問題も理解できるというものです。
環境とか、捕鯨とか、「綺麗ごと」がニュースになる背景って、壮大な利権があるんですね、やっぱり。tokyotaro
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100110-00000757-yom-int

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